ダウ平均の暴落を願うドル売り日記

暴落を願うトレーダーの日常と相場の話。本命はドル売り(*‘ω‘ *)他にも本の紹介などできたら。

アメリカ株式市場は下落してしまうのか?2020年、株価は上がり続けると思う理由

今は、2020年の秋。株価の上値は重い。
円安と株高の相関が崩れている可能性があるので、日経平均は不規則な波形になってはいるが、アメリカ株式市場は、ドルストのドル高と株安が相関する。
9月下旬になり、ドルストでドル高が進み、株安も進行しやすい。
昨晩はダウ平均は500ドル以上下落して、日足の75MAを割り込み、200MAを試そうとしている。
しかし、私は以前として上昇を予測している。
今日は、その根拠について書いていこう。

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目次

①まず、大規模な金融緩和で中央銀行が株を買っている

②日足で見たら、ナスダックはまだ上昇トレンドである

③懸念材料があるとしたら為替だ

④しかし、日足の下位足ではナスダック反発の兆しも

⑤ドル高と日本株高が相関する現実は、世界株高の支えに

⑥コロナ禍の心配はあるが、金持ちと貧乏人の住み分けが株価にプラスに働く

⑦結論

①まず、大規模な金融緩和で中央銀行が株を買っている

この前、MMTについての解説書を読んだ。
最初に、その本を紹介しておこう。

 

MMT現代貨幣理論入門

MMT現代貨幣理論入門

 

 

この本によれば、国(中央銀行財務省)は、自国通貨で発行されているものは、何でも買える。
買う方法は、キーストロークと言って、PCのキーを叩くだけで買うことができる。
過去の発言から、それをアメリカの中央銀行に当たるFRBの議長は理解していた様だ。
今の世界では、日銀はETFという形だが、株を買っている。
度々、日銀が大株主になったなどとニュースで流れてくることがある。
この世の中で、株価が暴落したら中央銀行はどうするだろうか。
そう、無限に通貨を発行して株価や国債を買い支えて、低金利に誘導するだろう。
中央銀行は、株を買い占めることもできるのだ。
私個人の見解として、戦時中に景気が良くなるのは、戦争という需要喚起策のお陰ではなくて、その時に行われるマネタリゼーションのお陰だと思っている。
そして、MMTの本にあるのだが、通貨が暴落して国が破綻するのは、その国で流通上の危機が起きていたり、ルーブル危機の時のロシアの様に、切り下げた通貨で国債の利払いをするということを、できるのに実行するのを拒んだ場合など、極めて特殊な場合に限られる。
そうなると、今の先進各国の様うに、通貨を切り下げたくて仕方がなく、切り下げることによって株高を演出する誘惑に勝てない世界では、株価は暴落しない。
そして、いくら通貨を発行して株式を買っても、国家もデフォルトはしない。
少しだけ税金が高くなるだけだ。
消費税等が増税されても株価に影響が、短期的にはないだろうと予測していることについては、後述する。⑥を見て欲しい。

②日足で見たら、ナスダックはまだ上昇トレンドである

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基本的には、200MAの上にある時はロングで下に来たらショートだ。
現在は、上にある。
しかし、25MAが75MAを上から下にクロスしようとしているので、下落の兆候は僅かながらある。
それでも、ここからダイレクトに長い陰線を出現させて大きく下落するのは、本当に危機的状況の時だけである。
2008年の暴落では、2005~2006年の時点で、金融機関が規制を受けていなくて、結果的に悪質なローンが売りさばかれている。これはリスクになる。等の警告が度々聞かれた様だ。
しかし、現在はどうだろうか。
そういう警告はなく、2008年以降金融の規制は厳しくなっており、バブルを生む理由がない。
そう考えると、危機的な暴落として、ここから長めの陰線になるとは、考えにくい。
暴落の前兆が現在だとしても、この位置で、200MA、75MA、25MAを交えて絡んでからだろう。
ショートは、絡みに200MAが加わってからでも間に合う。
その時までは、基本はロングである。
それに、これだけ急激に上昇して、レジスタンスも作っていない状況でショートするのは、勝率も下がり危険だとの技術的理論もある。
どちらかと言うと、買う方がずっといい結果に結びつくのである。

③懸念材料があるとしたら為替だ

為替は、ドルストでは、ドル安と株高が相関する。
ところで、ここ3~4日は、為替はドル高になっている。
それに合わせて株価も下落した。
上のナスダックの日足と同じ理論になるが、為替を5分足~1時間足で見ると、ここからロングはできないというチャートになっている。
少しドル高が行きすぎではあるが、ショートの方が安全なのだ。
基本は順張りがいいだろうと思う。
逆張りは儲からない。
為替のドル高は、株安に比べて少し深刻な度合で進行している。
ドル安に行かない為替市場を見た投資家が、ナスダックを売るかも知れない。
これが懸念材料だ。
しかし、数日以内に為替が反発したら、株式市場が落ちる可能性はとても低くなる。

④しかし、日足の下位足ではナスダック反発の兆しも

まず、4時間足だ。

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現在進行形だが、安値を試しつつ、安値をサポートとしている。ここを超えて下落しなければ、反発の可能性は強まる。
逆に、ここを超えて下落したら、少し相場が弱いと判断できる。
それでも、安値で買いが入るのだから、売りにくい相場であることは明らかだ。
もし、今日中に11247を越えてくるなら、少し日足がもみ合った後に高値を更新するだろうから、株を買うなら今になる。
リスクがある。そういう時に足を踏み入れないと、基本は儲からない。

⑤ドル高と日本株高が相関する現実は、世界株高の支えに

日本に生きている限り、ドル高株高の言葉を良く聞くだろう。
今、市場では、この相関が崩れたのではないかと慎重になる見方が優勢だろう。私もそうだからだ。
しかし、基本は慣性が働く。
今まで株高とドル高が相関して、円高と株安が相関したのだから、円高と世界の株高が相関する時、日経平均の上値は重くなりやすい。
その反面、ドル高と株安が相関して進行しているここ3~4日に限れば、日経平均アメリカ株式市場程は、下落していない。
それは、ドル高になれば、機械的日本株を買う投資家が一定数いることを、表している。
この結果、世界同時株安でも、日本は微下げか、上昇ということで、一日を追えてしまう。
どこかの株式市場が上がっていれば、それが安心感になって、他の市場も買われやすいものだ。
今の相関の崩れは、株価の下支えになる。

⑥コロナ禍の心配はあるが、金持ちと貧乏人の住み分けが株価にプラスに働く

アメリカでは、ここ数年で、税の配分について不満を持った金持ちが自分たちだけで住む地域を作りつつある。
山火事が起きた時に、金持ちが住んでいる地域は、保険に入っているので、保険業者の雇う消防員により消火活動がされて、貧乏人が住む地域は、税収の減少から消防の予算を削減しているので、火を消すことができなかったという事例が起きた。
ところで、日本にも当てはまるが、Amazonプライムに加入して、任天堂スイッチを買って、在宅ワークを有意義に過ごしたのは、比較的給料の高いホワイトカラーの層だった。
これらの結果、Amazon任天堂ソニーgoogleなど、主にGAFAだが、経済的に豊かな層に支えられた企業の株が高くなりつつある。
好景気は、株を持っている人の資産を増やすので、一時期有名になったピケティの理論により、金持ちと貧乏人の格差を拡大する。
しかし、景気後退は、貧乏人は職にすらつけなくなるので、この格差を埋めるチャンスすら失う。
このどちらの層を顧客として取り込んでいるかで、決算に差が出てしまう。
こう考えていくと、コロナという山火事の起きない地域が株式市場だ。
それなら、基本株式市場が上がるのは、必然だろう。

⑦結論

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コロナ禍をきっかけに景気後退に突入する可能性はある。
しかし、株式市場が落ちるのは、好景気の時だ。
それでも、好景気の最後に、鉱工業生産指数などの悪化が見られるのが事実だが、既に悪化してしまって、それに気づいた中央銀行が金融緩和を始めた場合に、株価が下落した例はあまりない。
それに、主にGAFAだが、利益を出せる状況が整っている。
コロナ禍はこれらの企業にはプラスに働くだろうことは、上で説明した通りだ。
世界同時株安を為替が先導したら、GAFAを含むナスダックも落ちるだろうと思う。
しかし、その下支えをするのが、日経平均だ。
日本は、ドル高円安における資産効果が凄く高い。
それが分かっていれば、安心して株が買えるだろう。